「SDGsの取り組みに興味があるけど何をすればいいか分からない」といった疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。
企業が取り組みを進めている事例をひとつでも多く知ることで、自社がどのように事業貢献できるのかが見えてくるはずです。
この記事では、SDGs14「海の豊かさを守ろう」に取り組む企業の事例を紹介しますので、自社の施策を検討する際の参考にしてください。
 
 

SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」とは

SDGsゴール14とは、海洋物資を守って、豊かさを持続するための目標です。
私たち人間は、広大な海の恵みを受ける一方で、以下のような深刻な問題を引き起こしています。
 
・魚の乱獲によって海の生き物が絶滅の危機に直面している
・プラスチックごみによる海洋汚染の深刻化
 
このまま何の対策もしなければ、持続可能な未来は訪れません。
SDGs14「海の豊かさを守ろう」では、海を取り巻く問題を解決すべく、国際社会が一丸となってさまざまな取り組みを進めています。
 
 

SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」企業の取り組み事例

SDGs14の達成に向けた活動を行う企業、
・MSC「海のエコラベル」
・株式会社スマイリーアース
・株式会社商船三井
・パナソニックホールディングス株式会社
・株式会社プロジェクトデザイン
について、それぞれの取り組み事例を紹介します。
 

MSC「海のエコラベル」

海の環境に配慮して獲られた魚や、適切な管理の元で養殖された水産物に対して、認証機関から発行されるエコラベルを付けて販売する取り組みが広がっています。
認証機関のひとつであるMSC（海洋管理協議会）は、海の環境に配慮しつつ、持続可能な漁業で獲られた天然の水産物に対して承認しています。
MSC認証は「海のエコラベル」とも呼ばれ、認証ラベルが貼られた水産物を増やすことで、海洋環境の保全に貢献しています。
参考：https://www.msc.org/jp

 

株式会社スマイリーアース

タオル製造企業の株式会社スマイリーアースは、SDGs目標14に関する取り組みを行なってきました。
具体的には、企業がある「日本タオル製造発祥の地」大阪・泉州で、タオル製造の化学薬剤依存における河川汚染問題を改善する技術開発を行い、大阪湾の海洋環境の維持に貢献しています。
また国内タオル産業の環境ストレスフリー化を促進しており、より広域的な範囲で海洋環境の維持・保存に貢献する取り組みも実施しています。
参考：http://smileyearth.co.jp/sdgs-action-plan/
 

株式会社商船三井

日本の大手海運会社である商船三井では、海洋環境に配慮したさまざまなプロジェクトや研究をおこなっています。
自社で取り組んでいるのは、海洋生物を越境移動させ、海洋生態系に対して影響を与える恐れがある「バラスト水」の処理装置の開発です。
さらに取り組みは自社だけにとどまらず、ステークホルダーと協働して海洋マイクロプラスチックの回収と調査を行うなど多岐にわたります。
参考：https://www.mol.co.jp/sustainability/environment/protection/index.html
 

パナソニックホールディングス株式会社

パナソニックは、約100カ国で活動している環境保全団体「WWFジャパン」と協働し、約20年にわたって海の豊かさを守る活動を行なっています。
2018年3月からは日本初の新たな取り組みとして、WWFジャパンやサプライヤー企業の協力を得ながら、本社を含む2拠点の社員食堂でMSC・ASC認証を受けた持続可能な水産物（サステナブル・シーフード）の導入を開始しました。
2022年3月時点で、自社社員食堂への導入拠点数は54拠点を超え、他企業でも導入が広がっています。
参考：https://holdings.panasonic/jp/corporate/sustainability/citizenship/sustainable_seafood.html
 

株式会社プロジェクトデザイン

株式会社プロジェクトデザインは、海洋ごみ問題について考えるゲーム型のアクティブラーニング学習教材「CHANGE FOR THE BLUEカードゲーム」を開発しました。
主に小学生高学年から中学生向けの授業で利用されており、若年層への海洋ごみ問題の認知向上を目的に展開されています。
本ゲームを提供することによって、子どもたちが海洋ごみ問題を自分ごととして理解し、海洋ごみを減らす「はじめの一歩」を後押ししています。
参考：https://www.projectdesign.co.jp/cfb/service/
 
 

まとめ

この記事では、SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」に取り組む企業の事例を紹介しました。
世界では魚の獲り過ぎによって貴重な資源が失われつつあり、年間で800万トンものプラスチックごみが海に流出しています。
非常に早いスピードで海洋汚染が進むなか、国や自治体だけでなく、個人レベルでも行動に移すことが大切です。
企業での取り組みを検討している方は、まずはプラスチック製品の使用を削減するなど、できることから始めてみてはいかがでしょうか。
 
 

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日本では年間約700件の展示会が開催され、77,000社の企業がブースを設営していますが、73.9％の企業は展示会が終わると解体され破棄される木工のブースで設営されています。（弊社調べ）
現在、SDGsを推進している大企業も含む多くの企業・団体が展示会終了後に破棄する使い捨てのブースを制作しているのです。

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